今から15年程前(2006年6月基準)のことですが、当時家内は中小企業であり
後に倒産した、菅鉄工という工作機メーカーに勤務しておりました。トヨタ自動車とも取引があり、私の家内であると云うことであれば、
当然、トヨタのお歴々も例によって、間接的で一方的なものではあるが、私の情報だけは得られる状況にあったのです。その備えを持っていたことと思います。
その最大の理由は、×▲顧問の慈悲の思想(谷口の吹き込みとも取れますが、真実の世界で捉えれば、慈悲ではなく義務なのです)
の一環として、私の言い分は「聞くだけは聞いてヤラなくてはいけない」と云った、いわば信念を持っていたご様子でした。
お気持ちに甘えて、私も家内を通していろいろ言い分を伝えては
いたのですが、正しく伝わっていたかどうかは知りません。何分にも、複数の第三者を通して、リレー形式で伝えなくてはならない
ことでしたので、途中で内容が変換されることも考えられますので、表現や内容に制限が生じます。
前ページの「そちらからも説明云々」についても正しく伝わっていたか?どうか?はし知りません。いづれにしても、
私から弁護士に説明できるものではないのですから、トヨタの方からも弁護士に説明してもらう必要があったのです。
弁護士も相談内容の存在自体は、認めていた様子でしたので
内容は知りませんが、トヨタから弁護士の方に、一応の説明は行ってもらったものと解釈できます。
弁護士が事情の全容を知っていて、コンサルタント様の立場で相談に乗っていただくならば、時間と費用を費やすことになっても、
相談目的に則ったものに関しては、(ノウハウに関しては)トヨタとの相互理解は可能であったと思われます。しかし、内容が詳しく説明されていなかったから、
そのような余裕は弁護士にも私にも無かったのですから、弁護士としては、トヨタから説明のあった内容でしか、判断できないことは容易に理解できました。
相談結果もそのようになりました。
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